メルセデス、アルピーヌ株取得交渉から撤退－評価額の隔たりで

メルセデスが、ライバルF1チームであるアルピーヌの少数株式取得に向けた交渉から撤退したことが、関係筋への取材で明らかになった。シルバーアローは、米投資会社オトロ・キャピタルが保有する24％の株式に課された評価額（約7億ユーロ）が高すぎると判断したとみられる。

なぜ重要か：

今回の契約破談により、アルピーヌの所有権構造は流動的なままとなり、F1チームの評価額が急騰している現状が改めて浮き彫りになった。オトロ・キャピタルは2023年に2億ユーロで株式を取得しており、メルセデスが撤退しても投資額の3倍に相当する利益を得られる立場だ。この結果は、2026年からアルピーヌにエンジンを供給するメルセデス側の立場にも影響を及ぼす。

詳細：

• オトロ・キャピタルは株式24％に約7億ユーロの評価額を設定し、チーム全体の価値は約30億ユーロと算定。メルセデスはこの価格を過大とみなした。
• シルバーアローは複数の買収候補の1社に過ぎなかった。元レッドブル代表クリスチャン・ホーナーに関連するコンソーシアムが引き続き関心を示している。
• アルピーヌの上級顧問フラビオ・ブリアトーレは、複数の潜在的買い手が存在すると認め、交渉はオトロの株式が対象であり、アルピーヌそのものは売却対象ではないと述べた。
• マクラーレンCEOザク・ブラウンは、複数チーム所有の手法について「F1のスポーツ的公正さを損なうリスクがある」と批判。過去に姉妹チーム間での知的財産移転や協調戦術の事例を挙げた。

今後の展開：

オトロ・キャピタルは他の入札者を探すとみられる。ホーナー関連のグループが引き続き候補だが、アルピーヌの長期的な所有権構造は依然として不透明だ。ルノーグループが現在チーム株の76％を保有している。F1の価値上昇に伴い、さらなる投資関心が予想される。

当面はコースに注目が戻る。6月5日～7日のモナコグランプリでF1のヨーロッパサマーシーズンが幕を開ける。